サービス

調査分野・手法

調査分野

RESEARCH FIELD
  • 世論調査

    • ・ 質問形式及び質問内容の研究
    • ・ 調査手法(面接・留置・郵送・電話等)の研究
    • ・ 標本の精度に関する研究
    • ・ フィ-ルドワ-ク管理技術の研究
    • ・ 集計・解析プログラムの開発
  • 市場調査

    • ・ 商品・サ-ビスに対する消費動向調査
    • ・ 企業・事業に対するイメ-ジ・評価調査
    • ・ 広告などの宣伝媒体の効果測定調査
    • ・ 店頭におけるシェア動向調査
    • ・ 新製品テスト・ネ-ミング・パッケ-ジ調査
    • ・ 新規事業の需要予測調査
  • 実態調査

    • ・ 都市計画のための住民実態調査
    • ・ 高齢者・障害者のための需要実態調査
    • ・ まちづくりのための事業所調査
    • ・ 公害・交通量・人口動態調査
    • ・ 流通実態調査
    • ・ 商圏調査

調査手法

INVESTIGATION METHOD
面接調査 訓練された調査員により、全国で同時に1万サンプルを対象とした、調査員が対象者宅を個別に訪問して、面接による調査が可能です。
留置調査 訓練された調査員により、全国で同時に2万サンプルを対象とした調査員が対象者宅を個別に訪問して調査票を配布、訪問による回収調査が可能です。
郵送調査 住民基本台帳、事業所統計名簿などの信頼されるリストからのサンプリングに基づいて、郵送調査を行っています。サンプルが点在する場合は経費面から最も有効な手法です。
電話調査 電話帳によるランダムサンプリングにより、訓練されたインタビュア-が行っております。質問数が少なくて、短期間に結果が求められる場合に有効です。
モニター調査 毎日の買い物、食生活の記録などの複雑な業務を行うモニタ-の、植え付け、維持・運営が可能です。
その他の手法 その他、グル-プインタビュ-調査、観察調査、インタ-ネット調査、集合調査等が可能です。

主たる受託先

MAIN CONTRACTORS
  • 中央官庁

    内閣府、総務省、法務省、文部科学省、厚生労働省、農林水産省、国土交通省、警察庁、消費者庁、最高裁判所、気象庁 など

  • 公的機関

    国立社会保障・人口問題研究所、NHK、統計数理研究所、国立国語研究所、国民生活センター、大学入試センター、国立女性教育会館、久里浜医療センター、労働政策研究・研修機構、国立長寿医療研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立成育医療研究センター、国立がん研究センター、国立保健医療科学院、国立環境研究所、東京都健康長寿医療センター など

  • 大学

    岩手大学、桜美林大学、岡山県立大学、お茶の水女子大学、関西学院大学、北里大学、岐阜大学、慶応大学、駒澤大学、静岡県立大学短期大学、上智大学、聖学院大学、星城大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海学園大学、東京学芸大学、東京医科歯科大学、東京女子大、東京大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、名古屋大学、鳴門教育大学、新潟大学、日本社会事業大学、日本赤十字看護大学、日本大学、日本福祉大学、ノートルダム清心女子大学、浜松医科大学、兵庫教育大学、広島修道大学、福井大学、福岡女子大、福島県立医科大学、法政大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学 など

  • 民間企業・団体

    明るい選挙推進協会、消費者教育支援センター、生命保険文化センター、日工組社会安全研究財団、日本医師会、日本家族計画協会日本広報協会、日本理学療法士協会、報道機関、出版社広告代理店、自動車、医薬品、電力業界 など